トランプ、ゴッドファーザー伝説2！　　グローバルユダヤ財閥と親中派日本支配層抹殺計画！

以前、「トランプが2020年の大統領選挙で再選されれば、彼はゴッドファーザーとなる！」という記事で触れたが、実際彼が2020年の大統領選挙で勝利した場合、反グローバリズム、アメリカンファーストを掲げるトランプが、グローバリスト勢力への逆転抹殺計画を一気に仕掛ける可能性が非常に高いことを改めて確信した。

2019年末から20年開けに同時に起こったカルロス・ゴーン被告の特殊部隊を使った日本からの逃亡劇や、イランの革命防衛隊司令官スレイマニの暗殺劇からわかったことは、反トランプ勢力が焙り出された事と、トランプと彼のインテリジェンス軍事政権が画策するアメリカ共和国の壮大な復活計画だ。

それは残念ながら、ディープステートの傀儡である財務省や自民党、経団連、左派マスメディアの支配する日本にとっては国難と呼べる結果となるだろう。

まず私が感心したのが、藤原直哉さんや、高橋洋一さんと藤井厳喜さんの対談、馬淵大使と川添恵子さん、チャンネル桜の水島社長との対談、そして経済アナリストで時事評論家の大物M氏（つうかネットで調べれば出てくるんだが、早速動画の一部が削除されそうになっていたこともあり、あえて大物感を出すためにもM氏としておく）らの、ここ一連のアメリカとイラン、或いは米中貿易戦争に対する分析だ。

まず、上に挙げた全員がほぼ共通して言っているのが、トランプが行っている中国に対する関税強化は貿易戦争などではなく、WTO体制の中で自由貿易でも何でもない特権を受け、米国の知的財産権を一方的に盗んできた中国から米国企業を回帰させ保護する計画である事と、それに伴う中国共産党独裁体制の破滅の危機である。

つまり、トランプは各国から食い物にされてきた自国アメリカに対し、海外に逃げた米企業を国内回帰させ、関税によって国民の雇用と利益を保護するという当然の米国第一主義を行った結果、中国共産党が一方的に危機に陥ったということだ。

特に秀逸だったのは大物時事評論家M氏のトランプ軍事政権の動向分析である。

M氏は以前、アメリカの軍需産業系シンクタンクというか、兵器を売り込むためのロビースト団体に席を置き、現在も置いている事を匂わせている。そして氏は、「トランプは私が2005年に政府に提案したアメリカ経済復興政策のシナリオ通りに行動している。だから米中戦争などと世間では言っているが、そんな事はないし、イランとの戦争も起こらない」と断言した。

M氏が軍需産業系シンクタンクを通してプレゼンしたアメリカ経済復興政策は以下のようなものだ。

①ドル基軸通貨を放棄する。何故ならドルは中東の石油の売買通貨という事で世界の基軸通貨の地位を保っているが、これを続けるには米軍がサウジやアラブ首長国連邦、イラク、クウェートなどの大産油国を保護する名目で絶えず軍事介入を続けなければならないが、人口や国力、地政学的問題から、今後中国が台頭し、ロシアも軍需産業を強化するため、アメリカはこれを維持できない。

②そのためにアメリカは世界中の米軍基地を閉鎖し、米軍を国内に撤退させることにより、NATOの経費の大半を拠出しているような軍事費用を削減する。

③これによって米ドルの価値は下落し、購買力が落ちるため、デフォルトの可能性が起こるが、この場合中央銀行を国有化し、利子や発行手数料なしの国内通貨発行によって、その債務を返済する（表向きは、このままでは本当にデフォルトする為という理由で）。

④アメリカが世界中の軍事基地を閉鎖し、米軍が撤退することにより、ヨーロッパはロシアの軍事的脅威にさらされ、イスラエルも軍事侵攻の危険を受けるが、これを放置する。また中国も同様に近隣諸国への軍事進攻を行い、世界中が戦乱の状態になることが予想されるが、米軍は介入しない。

⑤世界が動乱状況に陥った時、アメリカは最先端の軍事兵器をG7やイスラエルに融資し、自立防衛を促す。これによりアメリカは軍需産業を中心に再び世界の兵器工場として台頭し、連邦準備理事会への債務を国有化銀行の発行通貨により返済することが可能となる。また、アメリカは無傷のまま元同盟国へ軍事兵器を融資することにより、再び覇権国家になることも可能である。

以上がM氏が軍需産業系シンクタンク兼ロビー団体に提案したアメリカ経済復興計画だが、これはトランプ政権誕生によってまさかの実現を見た、と氏も驚いていた（というか、こんな提案して良くMさんも殺されなかったと思うが、世界の要人と知己であるらしいから、軍部の動向もユダヤ系財閥の動向もつかんでおり、おそらく軍部が秘匿していたんだろう）。

M氏はユダヤ系財閥にもジョージ・ソロスなどロスチャイルド財閥をバックにしたユダヤ系左派と、イスラエル防衛の為以外のグローバリズムには反対のシオニズム派がいると言い、こちら側のシンクタンクにも席を置いていたと言っているが、詳細はわからない。

ただM氏は、「トランプはイランと戦争をしたがっているように見えるが、イランを爆撃したわけじゃなくて、何をしに来ていたのかわからない、イラクにいる革命防衛隊の司令官を爆殺しただけ。それでイランは報復に米軍基地に50発のミサイルを撃ち込んだわけですけど、米兵が死んだら本当にトランプもイラン攻撃に乗り出さなきゃならなくなる事ぐらい知ってますから、人のいない場所狙って暴力団のガラス割りみたいなことをしただけです。ですが、この時トランプはCIAのあるルートを通してガセネタを吹き込んだんですよ。80人のアメリカ人が死んだと。それで米国のマスメディアはそれを受けて、トランプはネオコンだ、戦争屋だと騒いで、民主党も便乗したわけですが、トランプは実際の死者は0人だったことを知っていて、騒ぎがピークに達した時に記者会見を開いた。米軍の死者はいない、やっぱりマスコミはフェイクニュースばっかりだと。それで、実際死者はいなかったんだから、メディアも便乗した民主党も立場を失ったわけです」と言っている。

そして氏はさらに言っている。

「トランプは死者がいなかったんだから軍事報復はせずに経済制裁を行うと、やはり中東からの撤退路線を続けています。むしろ注目するべきは11月に起きたイランのサウジ油田へのドローン攻撃です。これをトランプは知っていて見て見ぬふりをした。これは1974年にキッシンジャーが中東と話を付けたペトロダラーとしての基軸通貨の位置を保っているドルの価値を無効化させる、ドルのダンピングです。中東の原油がドルでしか買えないのは、サウジなどの産油国が攻撃を受けた場合米軍が報復するという条件の下で合意されたことですが、トランプはそれを無効にした。こうなると産油国としては、もうアメリカとの約束は守らなくていい、という話になって、原油価格は暴騰しドルは下落します。

普通、ドルの価値を下げた人間は、ケネディにしろ、リンカーンにしろ、日本ではリーマンショックの後、IMFから拠出金を求められて米国債10兆円崩してそれに充当した中川昭一さんがそうなんですが、皆殺されてしまうんですけど、トランプは殺されませんね。

そもそも、FRB国有化と在外米軍の撤退を公約にして当選したこと自体がおかしいんですが、これは、背後に相当な勢力が付いているってことでしょう。普通なら、FRBは金利上げて株価を暴落させてトランプの支持率を落としたい所ですが、議長のパウエル自体がトランプに脅されてるんだか、大統領に言われるままに金利下げ続けて株価支えている飼い犬みたいになっていますから、この勢力にしたら、してやったりでしょうね」

この勢力とは、もちろん彼のインテリジェンス軍事政権を支えるNSAとチームQ、そしてペンタゴンだろう。

つまり、FRB議長のパウエルや連邦準備理事会の多国籍者（ユダヤ財閥）はトランプとインテリジェンス軍事政権からロックオンされているということだ。

彼らがケネディ暗殺を実行できたのはCIAと軍産を押さえていたからだが、9.11の時、彼らがペンタゴンを襲撃したことは致命的だった。

NSAは良くも悪くも全ての情報を握っている。

位置情報から交友関係まで全てだ。そして、トランプは現在連邦準備理事会メンバーやCFRのメンバーに対し、彼らがケネディ兄弟にやったことと同じことをできる。

M氏は、「米中貿易戦争とか言ってるが、要はトランプはアップルとか中国に進出した企業を米国内に戻したいだけ。関税賭ければ中国の米国企業は儲からなくなって逆輸入が阻止できる。その為に35％だった法人税を21％に下げて、さらに15％まで落とそうとしている。これでアメリカ企業の国内回帰が始まって雇用も増えている。このままいけばトランプは2020年の大統領選挙も勝つだろうが、キッシンジャーがそれを阻止するためにダウの株価を暴落させようと、妙な動きを見せている」と言っている。

キッシンジャーが持っているカードは中国と日本だろう。

馬淵大使はチャンネル桜の水島社長との対談で、日本政府や経団連、財務省の中国すり寄り政策に対し、珍しく「日本で一番危険な勢力は財務省です。これは国賊です！（消費税を上げたことで）日本市場ではもう消費ニーズが見込めないからと経団連も中国に与している。本当はすり寄ってきているのは中国なんだから選択権はこちらにあるんですよ！」と声を荒げた。

中国はもう米国の知的財産権は盗めないが、現状では日本の最先端の知的財産権を全て盗むことが可能だ。これはITアナリストの深田萌絵さんがネットで強烈に糾弾している。

最悪なのは、高橋洋一さんが言っていた件だ。経済学者フリードマンは政治的自由がなければ経済発展は望めない、と定義したが、これまで中国はアメリカの技術の盗用で何とか経済成長を行って来た。

これが禁じられた現在、コピーなしでの中国の技術発展は望めない、が、ここで抜け穴になるのが日本である。

そして日本企業は軍事転用可能な日本の最先端技術を盗ませている。

日本企業の相次ぐ中国の本社移転、それに、半導体部門の売却だ。

経団連が中国に幾ら技術移転、投資しても、中国から金は持ち出せない。

それが中国に本社を移転などをして利益になる時は、日本が中国の自治区になった時だ。

財務省も経団連も、自民党もそれを見越しているんだろう。

これに関連して、川添恵子さんも「安倍さんの態度は危険ですよ。香港の動乱でCIAやMI６が中共を解体しようとしているのに、親中派の（二階ら）自民党議員は大半がハニトラにかかっていて、言いなりです。北海道の中国資本の誘致も二階さんが大半手掛けています。消されますよ」といつもお上品な方が物騒なことを言った矢先、IR疑惑で菅官房長官や二階の手のかかった議員たちが、ゴーンを逃がした東京地検特捜部に取り調べを受けるに至った。

一方ゴーン脱出に加わったのは、元グリーンベレーの隊員で、アメリカ軍からは詐欺などで追放された反逆者だという。この件は間違いなくフランス政府が絡んでいるんだろうが、フランスはルノーの株主であり、国家ぐるみで日産を乗っ取った経緯をゴーンにしゃべられるとマズい。だからフランス入国を認めず、レバノンに滞在させているが、これには当然仏ロスチャイルド財閥が絡んでいるから、おそらくゴーンは殺されるだろう。

東京地検特捜部はCIAの工作機関だ。トランプが一部CIAの反目派を追放したものの、ゴーンを逃がした彼の敵対者はいずれにせよディープステート機関であり、今後、重大な反撃に晒されるだろう！

これら一連の流れを見ると、やはり事はM氏が2005年に提案したというアメリカ再生計画プランをトランプ陣営が取り込んだと見るべきであり、それを手を変え品を変え実行し続けているトランプとそのブレーンはまさに4次元チェスの達人だ！

ゴッドファーザー２は、アル・パチーノ演じるマイケル・コルレオーネが、ユダヤ系マフィアの大ボス、ハイマン・ロスに後継者指名されながら、ファミリーや実際の家族に離反工作を仕掛けられ、最後には法廷で犯罪組織のボスとして出来レースで裁かれるまでのピンチに陥るが、土壇場でマイケル・コルレオーネは重要証人の家族を法廷に連れてこさせ、しゃべったら一族全員殺すと暗黙の圧力をかけて証言を撤回させ、無罪を勝ち取る。

そして、彼を嵌めたハイマン・ロスがイスラエルに亡命しようとした所をテレビレポーターに扮したヒットマンに銃殺させ、ロスに協力した実兄のフレドを許すフリして湖上で銃殺する。

今や事態はゴッドファーザー２に似た様相を呈している。

トランプが2期目を取ったら、FRBの理事たちはアメリカの借金の7割を抱えたまま債務不履行を告げられ、反逆するものはTVレポーターに扮した海兵隊員にTVカメラ型RPGを全弾ぶち込まれてミンチ肉になるかもしれないし、キッシンジャーはドローンによってソレイマニのように爆殺されるだろう（オバマの5か国協議を飲んで得た100兆をシーア派テロ組織の拡大に使って中東を跋扈していたこのテロの親玉がイラク内にいることを突き止め、指一本上げてピンポイントで爆殺させたトランプの暗殺力こそ脅威だろう）。

ABCやCNNらマスメディアは革命防衛隊を名乗った旅客機に片っ端から突っ込まれ、イスラエルは革命防衛隊がやったことにしてマッハ27の音速核ミサイルをロシアに撃ち込まれるかもしれない。

ヨーロッパは一時、反グローバリズムのロシアからの軍事脅威にさらされ、ソ連時代の東欧諸国のようになるだろう。

アメリカが最新兵器を売り、軍事顧問団を派遣するまでは！

トランプは中国にディールした日本から予定通り米軍を撤退させるだろう。

しかし、国際金融資本家と組んだディープステート側、CSIS－CIA反目派子飼いの軍人たちは撤退を拒否し、トランプは現状のままならこれを放置するはずだ。

何故なら、トランプは先の大統領選挙戦で「東アジアを安定化させたいなら日本が核武装すれば良い！」と言って周囲のレポーターなんかをぶったまげさせた上、「国際金融資本家の同盟者ヒラリーを投獄する」とまで言って大統領になった男だ。

しかし、腑抜けにされた日本はこのチャンスに全く乗らず、トランプが敵国扱いしている中国に懐柔されている。

ケネディが存命中、米が支援していた南ベトナムの傀儡政権が民衆の支持を得ていないことをレポーターに聞かれた時「民衆の心をつかむには政策を変えるしかない。アメリカは武器も提供できるし、軍事顧問団も送れるが、戦うのはベトナム人だ。彼らがホーチミンを支持するなら、我々にできることはない」と言った発言そのままだ！

また、馬淵大使は日本はロシアと組むべきであって、中国と組むべきではないと言っているし、ロシア人は親日家だ。最も私も以前からこの件については言っている！

それに武道をやっているプーチンだから侍魂を持って金で国を売らず、世界を敵に回せるのに、日本のAV政治家と宦官官僚（下手すりゃ日本のAV女優より世界の諜報機関に素っ裸さらしてんじゃないのか？）はそんなプーチンもトランプも避けてファシスト党中狂にGDP8000兆円分（これは消費増税を実施しないかったらと試算した藤井先生の日本が経済成長で得るはずだった資産額）を丸渡しし、年金基金から300兆円をODAで献上している（で、年金払えないなんて最初から中国朝貢費って言えや！）。

ベンジャミンフルフォード氏は丁度1年位前に（まだ反トランプ論調になる前だが）、ヒラリーは中国に日本を売り渡す予定だったが、トランプは確かに彼女ら300人委員会、ハザール（ユダヤ）マフィア（ディープステート）と対立しているが、まずはアメリカの復興、次に白人国家のヨーロッパ、ロシアとの同盟が来て、日本に手を付けるのは最後になる、と言っていた。

そして、今後しばらく日本はフランス・ロスチャイルド財閥の支配下に入ると！

…麻生がロスチャイルド系のヴェオリアに日本の水道売り渡したことや、日産乗っ取った仏国営ルノーの僕ゴーンの奪還など、そのまんまになってるじゃないか！

これにM氏のアメリカ復活論を重ねると、瀕死の日本にカバールがモデル国家として育てた共産中国軍が攻め込んだ時に、ようやくM氏のプラン通り、トランプサイドは（勝てればだが）超音速核ミサイルを積んだ原子力潜水艦とステルス戦闘機を融資するのではないか？

（最近はフルフォード氏はジキタリスでヨハネ・パウロ1世暗殺してバチカン乗っ取ったフリーメーソンP2なんか情報源にしているから、かなり危険だし情報もブレブレだが）

どっちみち日本自身が戦わなければならず、戦争状態となることは目に見えているのに、日本企業は軍事技術渡して自衛隊を全滅させたいのか？

要はウイグル人のように自分らの子女の臓器抜き取られて指くわえて見てるか（子供が多いのは上級国民だし、子供の臓器は高く売れるぞ！）、自分たちが戦うしか道はないのに！

それが嫌なら令和維新を準備し決行することだ。

もはや、選択肢は２つしかないのだ！

最後に言うが、明治維新を成功させたのは長州藩でも薩摩藩でもない。

この二藩は幕府を威嚇させる軍事力を作ったに過ぎない。

坂本竜馬がいなければ、この二藩の同盟は不可能だった。

そして竜馬は元藩主だった山内容堂を教唆し、将軍慶喜に英国の立憲君主制を導入すれば討幕派は黙るし、徳川家は宰相をやればいいと説いて、大政奉還を成し遂げたのだ。