fm VenusのブログⅡ

私たちの本当の敵は何処にいるのだろうか

トランプが支援する「大イスラエル計画」とは

これが大イスラエルの計画図です。


ジャーナリストのAbby Martinさんが大イスラエル計画(シオニズム運動)を分かりやすくまとめた動画を作りました。ご覧ください。(約2分半ほどの動画です。)もちろん情報は、これが正しいとは言えません。ご自身で正しい判断をするための材料にしてほしいと思います。


イスラエル拡大計画とパレスチナ植民地化の仕組み (日本語字幕ONでご覧ください。)






シオニズムの誕生(誰にでもわかる中東)より引用します。
http://naotatsu-muramoto.info/rekisinobenkyou/isuraerusi/isuraerusi1.html


「一般には、「アラブとイスラエルの対立は、古くから存在している」と信じられている場合が多い。しかし、『ユダヤ人(ユダヤ教を信ずる者をユダヤ人という)の排斥』は、キリスト教が普及した西欧で生み出されたものです。


逆にアラブは、異教徒に寛大であり、小額の人頭税を払えばユダヤ人の自由な活動を認めてきました。


アラブ人とユダヤ人の間に対立が生まれたのは、19世紀後半に興った「シオニズム運動」と、この運動に基づく「パレスチナへのユダヤ人の入植開始」からです。


『シオニズム』とは、「ユダヤ民族が、祖国の地パレスチナに結集する運動」をいいます。(シオニズムの)シオンとは聖地エルサレムをとりまく丘の一つで、かつてダビデ王が王宮と神殿を建てた場所です。


シオニズムが明確な姿をとるのは、1896年にイスラエル建国の父と言われるテオドール・ヘルツルが『ユダヤ人国家』と著して、翌年に第一回目の『シオニスト会議』が開催されてからです。


この会議で、「パレスチナにユダヤ人のためのホームを、公法によって創設すること」が
公に宣言されました。


当時、シオニズムに理解を示したのは、イギリスのみであった。当時のイギリスは中東に大きな権益を持ち、中東への介入を加速させていました。


ヘルツルは、「さしあたりのホームは、パレスチナに限ることはない」と信じていました。イギリスは当初、ユダヤ人のキプロスへの移住を考えます。次いで、シナイ半島北部への移住を計画したが、エジプトの反対で頓挫した。その次には東アフリカのウガンダにある高地への移住を、イギリスは提案した。


1903年の第六回シオニスト会議で、ヘルツルは「ウガンダが適地かどうか、調査団を派遣して確認してはどうか」と提案しました。この提案は可決されたが、東欧ユダヤ人の強い反対で頓挫した。


ヘルツルは1904年に死去し、05年の第七回シオニスト会議で「ユダヤ人のホームは、パレスチナ以外は対象としない」と決定されました。」引用終わり。


上記のユダヤ人国家を作るための「シオニスト会議」の中で、イスラエルの候補地には、驚くことに満州国が含まれていたそうです。日本軍が中国大陸まで派兵して満州国を作った理由がここにあるのです。





トランプ大統領は​3月29日、アメリカ軍をシリアから引き揚げるという意思​を明らかにしていましたが、未だにそのような兆候は何も見えてきません。それどころかシリアへの空爆は続いているのです。(そもそもシリア政府は米軍に来て欲しいと要請していません。勝手に領土に入り居座っているのです。国際法違反です。)



一方、トランプ大統領は「クリミヤはロシアのものである」というロシア擁護の発言、米朝首脳会談では在韓米軍撤退の話で中国寄りの政策を見せるなど、不可解なことが起きていました。


これは「大イスラエル計画」を進めるためにロシアと中国を引き寄せる一つの作戦なのではないかと私は思っています。つまり中東の事にロシアと中国は口を出すなと。(全てはイスラエルを中心に世界が動いている様に見えます。)


アメリカ軍と有志連合(NATOを含む)のシリア空爆をはじめ中東でのテロや戦争が終結しない理由はここにあると思います。


私が昨年見た動画(NWOトランプの「大イスラエル計画」)です。改めて見るとこれから起こることを見据えているように感じます。どうぞご覧ください。


繰り返しますが、この情報は、ご自身で正しい判断をするための材料にして欲しいと思います。皆様が正しい方向に向かうことを願うものです。






こちらも参考にどうぞ。2017年5月23日エルサレムのイスラエル博物館を訪れたドナルド・トランプ米大統領は、我が政権は常にイスラエルと共にあると宣言しています。


THE GREATER ISRAEL PROJECT 大イスラエル計画





シリアを支援しているのは、ロシアとイランです。これらの国はロスチャイルド系の中央銀行がありません、シリアと北朝鮮もそうです。つまりIMFを含めて彼らからの借金は無いのです。そういうお金から独立して国営銀行を設置している国家が、過去も現在も狙われているのです。


この画像:「ロスチャイルドがほぼ全世界の中央銀行を収めている。」






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